同志社大学大学院 総合政策科学研究科

コース紹介・時間割

論文題目一覧・就職先一覧

修士論文・課題研究題目一覧(2018年度提出論文)

  • 価値主導型マーケティングに基づく感情地図の作成
    -二条城を例にして-
  • ICT技術を活用した罠猟簡易化とその促進に関する実証的研究
  • 混乱期の南コーカサスと国際関係
    -ナゴルノ・カラバフの帰属決定過程を例として-
  • 幼児教育施設における絵本の効果的な選択手法
  • 立ち直りを支えるインフォーマルな社会資源をつくる―若草プロジェクトin KYOTOの活動を通じて
  • 半独立型組織に関する事例研究
  • 大学生を担い手とした倫理的消費者市民教育の実践研究
  • 行政と市民のインターフェースとしてのSIBsに対する批判的考察
  • 震災復興事業の決定と実施をめぐるネットワーク構造
  • 地域と学校部活動との連携についての一考察
  • アートプロジェクトから見る地域らしさを創出する可能性についての考察
    -地域資源の再構築を中心に-
  • 先端技術応用によるソーシャルイノベーションの実証的研究
    -スラリーアイスを用いた東北被災地水産業再生を通じて-
  • 日本国内における外国人労働者数増加のために必要な要素は何か
    ~外国人就労の事例を手がかりに~
  • スポーツの多元的価値に基づく政策過程の研究
    ~1964年東京五輪「ピクトグラム事業」を事例に~
  • 日本の非正規労働者問題について
    -持続的可能社会実現を目指して-
  • 地域コミュニティの維持・再生に資する京都型ホームシェアリングの実践的研究
  • 農業の6次産業化におけるサブカルチャーの活用方法
    -日本の事例を中心に-
  • 日本の持株会社制度に関する研究
    -韓国の持株会社制度への示唆-
  • 公共空間における性的マイノリティーの社会的排除から考えるセクシャリティの公共性と空間ポリティックス
  • コンパクトシティ政策における都市機能の考察
  • 韓国における高齢者雇用創出政策のあり方
    -日本の政策展開を参考に-
  • JAXAの組織とその管理
    -行政学からの考察-
  • PTA組織に関する研究
  • ガバナンスにおける行政相談機能の研究
    -国民意見の効果的な把握と反映の観点から-
  • 準政府組織の責任とガバナンス
    -日本赤十字社の血液事業を事例に-
  • 少子・高齢社会に備える租税制度
    -韓国との比較分析に基づいた消費税制のあり方-
  • 公共財としてのサッカースタジアム整備に関する一考察
    -「スポーツ振興くじ」を視点に-
  • SNSの発展がマーケティングに与える影響の検討
    -中国の代表的SNS“WeChat”を事例として-

博士論文題目一覧(2018年度提出論文)

  • 京都中小企業金融の特徴と信用システム
    -京都伝統産業の歴史から考察する-
  • 技術者のキャリアおよび組織に対するコミットメント
    -男女比較分析-
  • ワーク・ライフ・バランス支援が介護職の就業継続意図に及ぼす効果
    -組織風土とマネジメントに着目して-
  • 日本における既婚女性のパートタイム労働
    -変わる働き方、変わらない女性の役割-
  • 行政責任論の応用研究
    -行政改革および行政組織の設置を事例として-
  • 外国にルーツを持つ子どもと社会をつなぐ場の創出に関する実践的研究
    -つながり支援を通じた多文化共生社会に向けた試み-
  • 上司の自律性支援とコーチングが部下の動機づけに与える影響
    -自己決定理論に着目して-
  • サイエンス型産業の持続的発展:「知識と人」社会循環モデルにおける知の進化
  • 日本の介護サービス組織における連携と組織の有効性
  • 慢性疾患を持つ従業員の機能的制限がディストレスとウェルビーイングに与える影響についての研究

就職先一覧(抜粋)

  • 大学教員
  • 大学職員
  • 地方自治体
    (京都府、愛知県、滋賀県、新潟県、福島県、京都市、高槻市、福山市他)
  • 国家公務員
    (Ⅱ種、衆議院事務局他)
  • 独立行政法人国際協力機構
  • 独立行政法人都市再生機構
  • 公益社団法人経済同友会
  • 大阪商工会議所
  • 株式会社毎日放送
  • 株式会社読売新聞西部本社
  • トヨタ自動車株式会社
  • アイシン精機株式会社
  • 東京エレクトロン株式会社
  • 武田薬品工業株式会社
  • 富士ゼロックス株式会社
  • 富士通株式会社
  • ローム株式会社
  • ヤンマー株式会社
  • 株式会社大和総研ホールディングス
  • 日本郵便株式会社
  • 株式会社エイチ・アイ・エス
  • ソフトバンク株式会社
  • 京都中央信用金庫
  • みずほフィナンシャルグループ
  • 明治安田生命保険相互会社